心筋梗塞の再発にそなえた現実的な予防と対策~考えよう、お金のこと~
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心筋梗塞とは

心臓は休むことなく常に動いており、人間が生きるうえで欠かすことができない重要な臓器です。心臓に酸素や栄養分を運ぶ役割を果たしているのが「冠動脈」であり、この動脈が詰まってしまい血液が流れないために、心臓に栄養や酸素が届かない状態を「心筋梗塞」と呼びます。ここでは心筋梗塞について紹介するので参考にしてくださいね。

心筋梗塞とは

原因

心筋梗塞は動脈硬化と密に関係していると言われています。動脈硬化とは動脈の壁が何らかの原因で厚くなってしまい、血液がスムーズに流れない状態が生じてしまうことです。動脈硬化自体の原因は高血圧・糖尿病・脂質異常症・喫煙などとされており、生活習慣による影響が高いと言えるでしょう。

つまり心筋梗塞は動脈硬化が進行する、または血管内のプラーク(脂肪などの固まり)が破裂し、血栓ができてしまい詰まることが大きな原因です。ただし動脈硬化だけが原因という訳ではなく、中には高安病や川崎病などの動脈炎や外傷、冠動脈の攣縮、上行大動脈解離によっても発症することがあります。

かつては狭心症が悪化して心筋梗塞が起こるとされていましたが、必ずしもそのケースばかりではありません。突然、心筋梗塞を発症するケースも約半数を占めると報告されているようです。

心筋梗塞の原因について

初期症状(前兆)

心筋梗塞の初期症状は、胸痛や胸部圧迫感、胸やけなどと言われています。心筋梗塞の症状で生じる胸の痛みは、狭心症のときに見られる症状よりも痛みが強く、冷や汗が出るほどとされており、「胸が締め付けられる」「胸が押しつぶされる」と訴える方が多いようです。安静時にも痛みが20分以上継続する、または以前も同じような痛みが生じており頻度や程度が増加している場合には、心筋梗塞の発症リスクが高い前兆とされています。

また心筋梗塞で生じる痛みは広範囲にわたることが多く、心臓だけでなく腕や肩、歯、あごなどの部位が痛いと感じる方もいるため、心臓の異常とは気づきにくいでしょう。

しかし、上記のような心筋梗塞の初期症状がみられる方の割合は半数程度で、全ての方に初期症状がみられるわけではありません。痛みの症状が全くない状態で、突然心筋梗塞を発症するケースも多々あるようです。

心筋梗塞の初期症状について

初期治療

心筋梗塞の治療には薬物療法・冠動脈カテーテル治療・バイパス手術が行われます。バイパス手術は最終的な治療法で、薬物療法や冠動脈カテーテル治療を行ったにも関わらず、冠動脈の血流を改善することができないケースに用いられる治療です。一方、冠動脈カテーテル治療は心筋梗塞の代表的な治療法になります。これは冠動脈の中にカテーテルという細い管を挿入することで、塞がった動脈を広げ、血流を改善させる方法です。器具により強制的に拡大させるため、比較的治療効果が高いとされています。ただしリスクがゼロという訳ではないため、全身状態を診ながら治療を決定することが大切となります。

心筋梗塞が初期の場合には薬物療法による治療が可能です。そのため少しでも初期の状態で発見し、治療を行うのが重要になってきます。

心筋梗塞の初期治療について

他の心疾患との違い

心疾患には心筋梗塞だけでなく、狭心症などの心臓の疾患も含まれています。狭心症は血液の流れ自体は悪いものの、心筋梗塞のように完全に血管が閉塞している状態ではありません。狭心症は、心筋の一部が壊死している状態と言えるでしょう。そのため症状も心筋梗塞と同様に胸の痛みが起こりますが、ただ激痛と呼べるほど強いものではなく症状自体は数分で収まることが多いです。

また治療法についてもニトログリセリンなどの内服によって症状を抑えることが多いでしょう。狭心症から心筋梗塞に移行するケースもあるため、狭心症が疑われる場合には早めに適切な治療を行うことが重要になります。

また心不全は、心臓自体の働きが悪くなり血液を全身に送り出すためのポンプ作用が衰えている状態のことです。心筋梗塞や狭心症によって心臓の機能が低下することで、心不全を合併することがあります。尿量が減る、全身が浮腫むなどの症状がある場合には早めに検査を受けた方が良いでしょう。

心筋梗塞と他の心疾患の違いについて

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心筋梗塞の医療費シミュレーション

自己負担額は、医療保険の加入有無、高額療養費制度の利用によって変わります。先進医療の医療費300万円を含む、治療費総額500万円の場合で自己負担額を算出してみました。

360万

医療保険に入っていない場合、公的医療保険によって自己負担額は3割となります。ただし先進医療は対象外のため、自己負担額は高額に。

309万7,430

高額療養費制度を利用すると、自己負担限度額を超えた医療費が払い戻されます。ただし公的医療保険が適用外の治療は除外されるため、先進医療の治療費は丸ごと自己負担に。

9万7,430

先進医療を保障する医療保険の大半は、先進医療の技術料と同額の給付金を受け取れます。高額療養費制度と併用すれば、さらに自己負担額は軽減。